アクセスの仕組みは、WEB広告からのアクセスと、一般的な検索流入です。
例えば、「看護師 求人」「薬剤師 求人」「クリニック 求人」等と検索した人に対して表示される有料のWEB広告を積極的に配信することで求人情報を発信し、求職者と求人者を直接繋ぐサービスを提供しています。
求職者側のユーザーは、特定のサービスの登録会員ではなく、求人情報を求めて「いま」インターネットを活用している不特定多数です。
検索キーワードや、過去の検索履歴、検索した地域などから対象者を絞り込むWEBマーケティングの技術により、求人情報を探している人に向けてWEB広告を配信しています。
「いま」インターネットを活用している不特定多数がターゲット
人材紹介会社を仲介させないインターネットの環境を確立することが、医療介護福祉の現場および、従事する専門職の発展と質の向上に寄与すると信じています。
だから、従来のような、会員登録者を増やして既存会員に転職を促す方法ではなく、「いま」インターネットを活用している不特定多数をターゲットにした方法を選択しています。
求人情報の発信と初回お問合せ
サービスの内容は、あくまでも求人情報の発信であり、人材紹介会社のような職業の斡旋行為はありません。
人材紹介会社を紹介する行為(アフィリエイト)も行っていません。
求人情報の発信と、初回のお問合せ(応募)フォームの提供のみです。
一部の求人サイトが提供している登録会員向けのスカウトメール機能も、迷惑メール化する傾向にあるので行っていません。
転職市場の本来のあるべき姿として、
- 求人情報を閲覧した人が、その求人を魅力に感じて応募するか保留にするかは、あくまでも求職者自身の判断
- 応募してもらえるような魅力的な労働環境を整えたり、求人内容を提示するのが施設側の課題
と考えています。
ここに、第三者による強引なマッチング行為は不要と考えています。
「では、なぜ事実として第三者が介在しているのか?」を考えることが重要です。
実は直接応募する可能性があった人を横取りされている
これまでの採用に関する問題として、WEBマーケティングに力を入れている人材紹介会社が、WEB広告をハックして、本来なら各施設に直接応募していたであろう求職者に接触していたことにあります。
公式HPやハローワークを閲覧して直接応募していたはずの人が、WEB広告を活用している人材紹介会社のサイトへ先にアクセスしているケースが多くあります。
ハローワークに掲載した求人情報は、人材紹介会社のWEBサイトに転載され、検索結果の上位に表示されたり、WEB広告に配信されたりします。
転載された求人情報には、「この求人が気になる方は、キャリアコンサルタントへお問合せ下さい。」という文言とともに、人材紹介会社の無料会員登録フォームへ遷移します。
求職者にとっては、直接応募と人材紹介会社の仲介が入ることに大きな違いを感じないので、多くの方が無料会員登録を行いがちです。
実際、あたかもキャリアコンサルタントを挟む方が条件交渉が有利になるかのような説明や、もっと条件の良い非公開求人があるという説明が行われています。
結果的に「人材紹介会社の登録会員を紹介する」というサービスを受けることになり、雇用主にとっては本来、支払う必要のなかった「無駄な紹介手数料」が発生しているという状況です。
各人材紹介会社は、WEBマーケティング(SEOやWEB広告)に力を入れており、個々の施設・事業所が太刀打ちできるようなWEBマーケティング力ではないので、直接応募する可能性があった人を横取りされているという状況に抗えないのが現状です。
この現状を、個々の施設・事業所が不利益を被っている状態を問題と認識し、改善に取り組んでいます。
人材紹介サービスは、求職者にも不利益な構造です。
一人あたりの紹介手数料は数十万〜百万円以上になることもあり、これは年収に連動するように成果報酬が設定されています。
※注釈:年収の20〜30%が紹介手数料として設定されています。
年収を上げると手数料も連動して上がるため、「直接応募する人よりも、年収を下げないと採算が合わない」という事態が発生しています。
キャリアコンサルタントを挟むと条件交渉がスムーズになるというのは、この視点のみで判断すると実はデメリットしかありません。
ジョブナビネットへのアクセスの仕組み
検索した場所や、都道府県のキーワードに反応して広告が表示されるので、対象エリアから外れた人からのアクセスはありません。
東京で検索している人に沖縄の求人情報を発信しません。
沖縄で医療・福祉系の求人を検索している人や、「沖縄 〇〇 求人」と検索している人に向けて求人情報を発信しています。
さらに、施設分類や資格名によって、対象者を絞り込みます。
例えば、クリニックの求人を探している看護師に、リハビリ病院の理学療法士の求人情報を発信する事はありません。
検索行動に対して、適切な求人情報を発信しています。
これだけに限らず、WEBマーケティングのノウハウを活用して、インターネットの環境を改善することで現場で起きている採用問題を解決します。